つまり、同職業の家庭を比べて見ると、真の増加率はそう大して多くないし、或る部分でははっきり減って来ている。
商業に従う者で〇％二増大していること、恐らく恩給や利潤による生活者であろう無業が二％六減を示していること等は、或る意味で跛行景気を反映し、更に雄弁に昨今の物価騰貴が、無職生活者を脅している有様があらわれているのである。
放送局の編輯局は、主として農村好況が農業に従う人々の間にラジオを増大させていると見ているらしいけれども、この間には非常に複雑な事情があるのではないだろうか。ひろく知られているとおり、今日の農村の少し進歩的なところは、窮乏からの脱出方法として、多角形農業経営に移って来ている。果物、野菜、米穀、繭等相場に関する関心は一銭二銭の汗の代金と連関して猛烈をきわめる。夜浪花節をきき、全国青年雄弁大会をきくより先に、それらの市場の景況を知ろうとする必要からラジオは経済問題とからんで農村に浸透しつつある。
米や繭の価が上って農民の生活が楽になるという風に単純にものを考えている人は今日尠いであろう。昨今の大衆課税の増加と物価騰貴は、ラジオを単に文化施設と見れば農民生活からその増大の可能を削減する傾きにある。大正十四年を一〇〇と見て、農産品価格、農村需要品の価格を見ると、
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農産品 農村需要品
昭和十年 58.4 64.1
同十一年 65.5 67.5
同十二年 70.9 73.3
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昭和十二年五月には、農産品六九・二に対して、農村需要品は七五・三までになっている。そして、小作争議は十一年度五千四百九十七件。関係人員五万二千九百五十二人。土地買上に対する小作権の継続等が主な要求となっているそうである。こうして見ると、直接農村に一般ラジオ加入者が多くなったとは云えず、寧ろ、中農、地主から没落した自作農等の相場への関心或は農産品仲買関係者が、米や繭の売買で幾分かは儲けてラジオでも引こうかという工合になっていることが推察されるのである。
日本全国のラジオ聴取加入分布図というのを見ると、地方の経済事情がどれほど文化に影響しているかが瞭然としていて、心に迫って来るものがある。東京、大阪が最も密度濃いのは当然として、百世帯加入数辛うじて六以下という、ブランクによって示されている地方は、日本に於て、東北では青森、岩手の二県と、九州の突端の二つの県宮崎、鹿児島、琉球等のみである。
工業部門の職業でのラジオ加入は、昭和十一年間に僅か〇・八％の増大を示すのみであるのも、なかなか深い暗示を含んでいる数字であると思う。何故なら景気がよい、就業率は上向きだと云っても、工場に働いている人々の賃銀の上昇には残業割増、歩増などの時間外労働強化がついているのであるし、小売物価の急激な騰貴は結局、いくらかましな工場労働者の賃金をも今日では凌いでしまっている。実質賃銀を小売物価との関係で見ると、昭和十二年の春は前年同期に比べてマイナスの二％九である。こうして見ると、軍需工業の景気の呼声が高い割に、この職業別でラジオ増大率の低いことも何か納得出来る気がする。重工業の大工場は今更ラジオとさわぎはしないのであるし、景気の煽りで夜業しているような民間小工場では、ラジオをきいている暇もない、であろうから。
こういう細かい生活の実況であるにもかかわらず、総体としてラジオが益々大勢にきかれるようになって来ることには、一方で、出版物の高騰、書籍購買力の低下と伴い、一方では確に放送局で着眼しているとおりニュース価値の増大にあるだろうと思う。
極めて最近、特別ニュース放送が日に何回かされるような事情のもとにあっては特にそうであるが、それでなくても昭和七年頃から百万を突破してラジオ黄金時代に入ったというところに、大衆の社会的関心の全く独特な性格、方向が語られているのである。満州事件の起されたのは昭和六年の秋であった。七年には歴史的な血盟団の事件、五・一五事件もあり、日本には所謂非常時という空気が着々濃厚になって来た。それにつれて、ラジオ加入は増大し、「最初の百万に達するには七年十ヵ月を要したにかかわらず、次の百万増加には三年一ヵ月、更に次の百万増加には僅かに二年二ヵ月を要する結果になり、洵に驚異すべき好成績を示している。」この好成績によって、放送局は今日では一ヵ月略一億四千万円ばかりの収入を得ている次第なのである。
ところで、今日、大衆のどんな感情の色合いでラジオのニュース価値が増して来ているのであろうか。オリムピック。神風の快翔。いずれも大衆のラジオに対する親密さを増大させたに相異ない。だがオリムピックのニュース及びオリムピック東京招致前後の空気その他、微妙な或る刺戟が大衆の自然な関心に加えられていたことは争われない。生活の楽しさ、世界のひろさ、又その近さ、交誼の平安。それらの感情とは或は全然反対の不安、期待、好奇心を刺戟されることのラジオのニュース価値は増大して来ているのを見のがせないところに、深刻な今日の生活と文化との問題があると思う。
日本全国三十の放送局は中央放送局に統一されていて、番組編成の基準は、「国民文化の表現乃至は聴取者嗜好の反映として見る限りその番組は撩乱の姿を呈している」が、「放送効果の立場よりする聴衆の必然性の吟味或は社会的公正、文化的妥当の見地より指導方針の検討が加えられなければならない。」そして、官営である日本の放送事業は、個人経営のアメリカなどとは違う。「その組織経営の優秀性は」「世界各国の放送事業中最も公益的色彩を濃厚にするものであり、従ってその具体的表現としてのプログラムも特異の存在を示している。我が番組編成の指導方針は事業創始当初より一貫して神ながらの我が国民精神の涵養を基調とし日本文化の普遍と向上を期するにあるのは云う迄もない所である」とされている。指導方針によって放送審議会がこの大綱を定め、中継番組は放送編成会が働き、ローカル番組は各地の放送局長が具体化するという仕組みになっているのである。
こういう手順で我々の聴くラジオは目下一日平均一四時〇九分間放送されているのである。プログラムは年々変遷して、昭和十年以後は子供の時間と慰安が漸減し、頓に報道と教養とが増して来ている点が注目される。報道は図表によって見ると、その五三％までが放送局編輯である。子供の時間ではその七二％、音楽七七％、実況七四％、演芸八一％、学校八三％まで中継放送であるが。――
ラジオと報道の機能とは実に密接なのであり、世界文化の水準もラジオによって明かに高められた。今日私たちの住む地球の上は毎秒三〇万粁の速度で、昼夜を分たず世界各国語による交通が電波によって飛び交っているのであるが、最も興味あるべきこの世界ニュースの聴取が日本では極めて狭い範囲に止められているのはどういう理由からであろう。日本の民間のラジオ機は短波を受けられないことになっている。短波こそ、今日の電波の世界の尖端の活動をしているのである。
ラジオ・サービスとして移動ラジオ相談所を設けたり、明朗聴取運動をおこしたり、様々の点で聴取者の便宜は考えられている。そういう細部での便宜があればある程、聴取者の心持に、こういう調子で短波も受けて、アメリカやフランスの国際放送を聴いて見たいという希望の生じるのも亦、自然なことではあるまいか。
毎日のプログラムの内容、又講演、修養講座の内容等について、文化的な面から見れば、今日の『キング』、『日の出』の内容に対しておのずから発する感想が屡々誘発されざるを得ない。大衆の要求に沿うた内容ということは、いずれの場合でも決して、現代の民衆生活の一番低い部分の水準に迎合して、そこ迄引き下げ止めておくということではない。ましてや、日常生活から生じる疑問を特定の傾向の中へそらして流して行くことでは決してないのである。
日本におけるラジオの普及率は凡そ世界の十四位にあるらしい様子である。ラジオ年鑑によると、ソヴェト連邦は約六十五局、聴取者約一千万、中華民国は全国百二十局内外。施設者はアメリカと同様に千差万別であり自由経営になっている。普及率の面から見て最低中華民国、スペイン、イタリー、ポーランド、日本という順である。このことと、これらの国々における民衆経済力の低度とを思い合わせる時、ラジオも亦複雑な社会相を語るのである。
又、放送協会は、日本の聴取者が、協会に向って資料として役立つ真面目な投書を少ししかよこさないことを訴えている。イギリスでは一年に約七百八十万通という投書が、英国放送協会に集って来る。アメリカの一放送会社へは五百万通、ドイツでさえ八十万通ある。イギリス放送協会の専務理事サー・ジョンリースは議会で「放送番組の編成並に改善は聴取者からの投書を基礎にして行っている」と明言し、ドイツで昨年音楽放送を増大したが、これは聴取者よりの希望を反映したものであると発表している。日本では僅に一年七・八千通の投書が協会へ送られるにすぎない。「一体に日本人は投書する事を余り好まぬ風習があって」投書がかくの如く尠いことを当局は遺憾としているのである。
民衆が過去の歴史において日常の社会生活における自主性を確保して来たイギリスが、ラジオ協会に対する投書に於ても最高を示しているということは意味あることであろうと思う。日本のラジオの組織やプログラムの内容が、今日の民衆に対して、益々自発的見解を社会事象に対して忌憚なく表明させるような方向へ作用しているか、否かを公平に省察すると共に、聴取者は素直に、積極的に、中央放送協会によって公言されている次の態度を身につけるべきであろうと思う。協会は当事者として聴取者に求めている。「何事に対しても多数の人が銘々の意見や希望を投書によって率直に述べるということは其事業を大衆的に効果あらしめる最もよい手段であって、ラジオに対する欧米人の態度が丁度このよい例である。」と。更に「ラジオは百万聴取者のもの、否国民全体のものである。」「ラジオは又『自分らのラジオ』であるという認識をもってよりよきラジオの為に常に協力」すべきであると。この数言に何と含味すべき豊富な歴史性が包含されていることであろう。〔一九三七年八月〕